プライスリーダー
プライスリーダー（price leadership）とは、例えば、ある業界において、市場で価格支配力を持ち合わせている企業、価格先導者のことを指します。プライスリーダーは、他の企業の価格設定に対し影響力を持つため、プライスリーダーが価格を引き上げ、他社がこの価格に追随することによって形成される価格を管理価格と呼びます。
価格が市場価格ではなく、一部の企業により形成される状態となり、例えば、生産効率改善などによる供給増加やコスト削減などによって実際には低価格設定することができる場合でも、プライスリーダーの存在により、この管理価格は下がりにくいものとなります（価格の下方硬直性）。
市場における企業のリスクには、価格リスクと商品リスクがあり、価格の変化は市場経済では自然で正常なことと考えられるため、こうした価格変化の抑制は不当な行為として独禁法が適用されています。
※プライスリーダーの優位性
価格の変動は、企業にとっては最大の経営リスクであるため、企業は様々な方策でこれに対応しようとします。例えば、生産財の市場では、長期契約・プライスリーダーシップなどで価格リスクを分担するというやり方がみられたり、消費財市場では、メーカーが流通支配を強め、建値制により、消費者へリスクを転嫁するなどです。
さて、業界においてトップに立つことの特権は、プライスリーダーになれることです。自分で設定したい価格を設定することができ、かつ、二位以下の競合メーカーは、トップより高い価格設定がしにくく、プライスリーダーの設定した価格に追随するしかなくなります。
トップ企業は、高価格でより多く販売することを通じて得た収入を、研究開発や広告宣伝に振り分けることが可能になり、善循環のサイクルをつくることが可能になります。二位以下のメーカーは、こうした状況を放置していると、トップ企業に自社の命運を握られた消耗戦となってしまいます。
これを打破するためには、トップ企業が同質化戦略を採りにくい弱点を見極め、差別化を図る必要があります。例えば、トップ企業の有する生産設備では真似しにくいという障壁を持つ差別化商品の開発、特定エリアへの営業資源の重点的な投入、独自流通開発による新しい売り方の開発と定着などの方策が考えられます。
ブランド
一般的な意味は、競合他社と区別させることを意図して設計された『商標、銘柄』のこと。マーケティングにおける定義は、企業と生活者の共通認知としてのブランドということになる。ブランドは売り手である企業の理念にもとづく商品化と買い手である生活者の文化によって形成される。
ネーミングと商標登録の問題だけではないし、広告で差異を創り出せるものでもない。ブランドはメーカーからみれば、愛用客がつくれる、付加価値が得られる、流通交渉力を持つ、販売努力が最小ですむ、というメリットがある。
また、消費者からみれば、選択の手間が省ける、選択の時間が省ける、安心感が得られる、などの効用をもつ。特に最近は、ディスカウンターやPB（プライベートブランド）などの台頭によって、価格の時代に対応するためのブランドの価値が見直されている。
ブランドは「目に見えない資産」を多くもっていて、資産を運用し、価値を最大にしていくことには、あまり熱心に取り組まれてこなかったのが実状だ。ブランドを育成し、ロングセラー化していくことが重要なマーケティング戦略のひとつとなっている。
ブランド・エクイティ
ブランドが有する経済的価値を示す概念のこと。企業がもつブランドイメージにより、同機能の製品を2つのメーカーが製造販売した場合でも一方のメーカーが利益を超過的に得られる場合がある。
現実には販売戦略などの差異も存在するが、理論的には顧客が一方のメーカーや製品に対して有する何らかの"好感イメージ"に対して支払われるものとなり、これがブランドの経済的価値といえる。これを価値計算したものがブランド・エクイティとなる。
会計上は営業権・のれんなどと呼ばれ、企業買収した場合に被買収企業の株主に対して支払った金額が株価を上回る場合などに、そのように処理される。
プロダクトミックス
プロダクト（product）とは、製品・生産という意味。プロダクトミックスというと、企業が複数の製品を組み合わせて消費者に提示するマーケティングの手法のことをいう。
※プロダクト・アウト（product out）は、製品を作る生産者側の発想でモノを作りをし、消費者に提供するという製品の開発方法のこと。生産者側の都合を優先した独りよがりな開発方法という批判的な意味と、素人である消費者より技術に優れた生産者の方が素晴しい製品を開発できるという肯定的な意味で捉えられることがある。プロダクト・アウトの対義語はマーケット・イン（market in）である。
プロダクトライフサイクル
商品が市場に投入されてから姿を消すまでの流れ。商品を生物の一生に例えて考えることから、ライフサイクルという表現が使われている。通常のライフサイクルは、「導入期」→「成長期」→「成熟期」→「衰退期」という4つの段階を辿る。
また、成長期を「成長前期」と「成長後期」に分けたり、成熟期と衰退期の間に「飽和期」を加えるなど、5段階や6段階のサイクルに分類するケースもある。ライフサイクルという考え方はプロダクトだけではなく、情報システムや運用管理、改善計画など、最近では多くのビジネス現場で使われる。
従来の一方通行的なプロダクトの流れではなく、固有の商品は寿命を終えても市場にはそれに代わる商品が導入されることから、循環するサイクルとしてとらえられる傾向が強い。特に「PDCAサイクル」などは有名だ。
プロモーション
コミュニケーションの一部であり、製品、サービスに対する意識や関心を高め、購買を促進するメッセージのことを指す。通常プロモーションの手段としては、広告、販売促進のインセンティブや褒賞、WebサイトやEメール、販売員、PRなどが用いられる。
プロモーションには2つの効果が求められる。製品に対する注意を喚起することと、購買行動を起こさせることです。この2つの効果をともに満たすプロモーションは実はさほど多くないのが現状だ。また、プロモーションの実施に力を入れる割には、その効果の測定を行なわないこともある。
当然、プロモーションはコミュニケーションの一部であり、顧客が製品に関心を示し、購買行動を起こす要因は、プロモーションも含めたコミュニケーション全体によるものなので、効果測定がむずかしいのは事実だ。プロモーションの費用対効果を単純にその期間の売上と比較することもあまり意味のあることとはいえない。
しかし、そのことがプロモーションの効果測定を行なわなくていいという理由にはなりません。効果的なプロモーション活動を続けていくためにも、企業は、製品への注意の喚起、製品の購買行動への動機付けといった2点からプロモーションの効果測定を行なっていく必要がある。
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